企業側にとっても有益である
資格は大きく3つに大別されます。
国家資格、公的資格、民間資格ですが、色彩検定についてはどこに属すのか悩ましいところです。
情報が民間資格であるとするものと、公的資格であるものと混在しているためです。
国家資格は国や国の代理として指定の団体が実施する検定によるもので、公的資格は省庁が認定する民間団体や公益法人が実施するものとなります。
それに対して民間資格は企業などの民間団体が独自に実施する検定となります。
色彩検定はウィキによると民間資格とありますが、実際は内閣府認定、公益社団法人色彩検定協会が実施する正真正銘の公的資格となります。
略してAFTと呼ばれる色彩検定は、他の検定同様レベルをはかる一般的な評価基準のためにあるものですが、資格が無くとも仕事に就くことは可能です。
しかしながら、企業に業務を委託する際に入札の基準となるのが資格を有する社員の有無である可能性もあり、資格は持っていることが企業にとっても有益となります。
色彩検定の歴史
色彩検定が生まれたのは1990年前後で、5年後には文科省認定の資格となり、その翌年には技能検定へと変化していきました。
四半世紀の歴史を持つ色彩検定は、近年資格取得の希望者が急増し、現在120万人以上の資格取得者が存在します。
色彩検定の当初の目的はビジネスシーンよりも個人の生涯学習として取得することが主で、趣味の域を出ませんでした。
しかし近年は商品のデザイン性が重要視される傾向が強まり、色彩の専門知識を必要とする企業が急増しています。
その結果、能力を客観的に判断する基準としての検定へと位置づけが変化しつつあるのです。
色彩検定の必要性
デザインやアートの分野では能力を判断する基準が曖昧であることから、ビジネスの分野で対外的に評価する基準として生まれました。
実績を見る事で判断する事も可能ですが、判断する側に知識が無いケースもあり、公的資格の有無で判断する事ができるのです。
色彩の専門家をカラーコーディネーターと言いますが、それは職業を指す一般名称であり、資格を指すものではありません。
どの様なシーンで必要とされるのか、一般的には分かりにくい資格ではあります。
実際、資格を取得したからと言って就職に有利というわけではなく、ある種の職業には持っていた方が有利な資格という位置づけの場合が多いのです。
能力が発揮される現場として、インテリアコーディネートなどの内装関連、ファッション分野、商品のデザインなどが主ですが、資格があれば就職には有利となります。
しかしながら、実際には資格よりも実績と経験が重要なのは言うまでもなく、その点においては他のあらゆる資格と同じです。
カラーコーディネーターとの比較
カラーコーディネーターにも検定がありますが、東京商工会議所が実施する検定ですのでこちらも公的資格となります。
難易度は色彩検定よりもやや高く、1級合格率はファッション分野で27％、商品部門で34％、環境部門で13％とかなり低く、独学で合格することは困難です。
職業での活躍の場は色彩検定の資格取得者とほぼ同じですが、受験者の業種はカラーコーディネーターの方が幅広く、学生や専門学校生が多いことも特徴です。